今週発表される経済指標は以下の通りです。
今週は消費者物価や雇用統計のような重要な経済指標の発表はないようです。いつもの住宅関連やエネルギー関連の指標が多くみられます。その他には2つの連銀の景況指数の発表があるくらいでしょうか。そういう意味ではあまり経済指標で大きく株価が動くということはないような気はします。しかし、全く無意味なものというわけではないので中止はしておいた方がいいでしょう。不動産市場は現在、倫理上昇の影響をもろに受けており、非常に低調に推移しています。その流れがどうなっているかを確認する意味でも住宅関連の指標の発表には注目です。おそらくは大きな改善は見られないと思うのですが、予想以上に悪化している可能性は十分にあります。そういう意味ではきちんとチェックすべきものです。エネルギー価格は現在低下気味ですが、在庫の状況によっては価格が急上昇する可能性もあります。ガソリン価格は米国経済にとって非常に重要な指標の一つです。ガソリン価格が上昇するだけで政権にとっては大きなプレッシャーにもなります。そういう意味でもその動向には注意が必要です。特に現在下落傾向にあるということは今後は上昇する可能性が高いということです。特にOPECプラスでは減産することが発表されましたし、ウクライナ情勢などエネルギー価格に対する不安定要素というのはいくらでもあります。そういう意味では楽観視はできません。いろいろ述べてきましたが、あまりよい状況にはならないのかなという印象です。今週もおそらくは下向きの圧力が強い一週間となるのではないかと思います。